“不動産が売れない”というケースは、不動産売却をする方の多くがぶつかる壁です。
不動産は売却期間が長ければ長いほど、どんどん買い手に目に留まりにくくなり、売買を成立させるのが難しくなってきます。
今回は、不動産が売れない場合の状況に合わせた対策について解説します。
買主に他の不動産を優先される場合
不動産を購入しようとする方は、いくつかの不動産を内見し、その中からもっとも希望に合った物件を選択します。
そのため、内見に訪れたにもかかわらず、結局他の不動産を優先されて売買が不成立になるケースがあります。
このような状況が続く場合は、同じような条件の不動産を徹底的にリサーチすることが望ましいです。
売買価格やその他の条件をチェックすれば、どこが同じような条件と比べて劣っているのかがわかります。
また劣っているポイントがわかれば、その部分をカバーすることで不動産売買が成立しやすくなります。
内見から売却に結びつかない場合
買主が他に内見を行っていないにもかかわらず、内見から売却になかなか結びつかない場合、内見に問題がある可能性が高いです。
例えば建物の外観や室内について、内見に適した清掃が行われていない場合、買主にはマイナスなイメージを与えてしまいます。
また買主の質問にきちんと答えていなかったり、強みのアピールばかりしていたりする場合も、なかなか成約にまではたどり着けません。
そのため、内見前はクリーニングを行い、買主が必要とする情報についてもきちんと準備しておくべきです。
もちろん、そのとき不動産会社の担当者と協力することも大切です。
内見希望者が現れない場合
内見希望者がいない限り、不動産を売却するチャンスは得られません。
そのため、なかなか内見希望者が現れないというケースは、もっとも深刻だと言えます。
また内見希望者が現れない場合、その物件の売り出し価格が適切ではない可能性が高いです。
明らかに相場より高い価格になっている場合、直接物件を見ずとも多くの買主の候補からは外れてしまいます。
また、不動産広告の情報が不十分だったり、掲載された写真が魅力的でなかったりすることも考えられます。
まとめ
“不動産が売れない”と一口にいっても、その状況はさまざまです。
あと一歩で売却にまで漕ぎつけられそうなケースもあれば、一切売却のチャンスがないケースもあります。
もちろん内見希望者すら一向に現れない場合、売却期間が長引く可能性は高いため、早めに対処しなければいけません。
不動産会社が売却活動に力を入れてくれない場合、担当者や会社自体の変更も視野に入れるべきです。