不動産を売りに出すときは、物件の状態や周辺の相場だけでなく、タイミングも考慮しなければいけません。
7月、8月など真夏の暑い時期は、不動産売却をするタイミングとしてはあまり適していないと言えます。
今回は、真夏に不動産売却を行うことの主なデメリットについて解説します。
暑さや天候の影響による内見希望者の減少
真夏はとにかくひどい暑さになるため、積極的に不動産の内見を行おうとする方が減少します。
そのため、売主は必然的に買い手の選択肢が狭くなります。
特に日中の暑さが厳しい時間帯は、内見を避ける方が増える傾向にあります。
また真夏は台風や集中豪雨など、天候が不安定になりやすいです。
もし内見の申込があったとしても、当日悪天候の場合はキャンセルになることも考えられます。
内見を実施できなければ、なかなか契約を成立させるのは難しいため、夏の不動産売却はとても不利だと言えます。
不動産会社の夏季休暇
不動産売却は、売主の力だけで実現できるものではありません。
基本的には、不動産会社に仲介を依頼し、売却活動を進めてもらうことになります。
しかし、不動産会社の中には、7月や8月に夏季休暇を取得するところも多いです。
もしこの時期と不動産を売り出す時期が重なってしまうと、売却活動は停滞してしまいます。
特に不動産売却は、販売を開始してから最初の10日間が重要だと言われています。
このタイミングで不動産会社が夏季休暇に入ってしまうと、内見機会を損失するだけでなく、当初のスケジュールも大幅に狂ってしまいます。
世間の夏休みによる影響
夏休みを取得するのは、不動産会社だけでなく当然個人にも言えることです。
真夏の多くの方が夏休みを取得する時期は、家族で旅行に出かけたり、レジャーを楽しんだりする方が増加します。
そのため、不動産売買への関心は薄れる傾向にあります。
つまり貴重な夏休みの時間を、不動産売買に充てる方は少ないということです。
ちなみに公益財団法人不動産流通推進センターのデータによると、8月は特に不動産売買の成約件数が減少することが明らかになっています。
まとめ
わざわざその時期を狙ったわけではなく、たまたま不動産を売り出そうとしたタイミングが真夏だったということもあるでしょう。
しかし、絶対その時期に売却しなければいけない場合以外、真夏に販売を開始するのは控えるべきです。
もう少し売り出すのを我慢すれば、転勤や異動による需要が見込まれる9月、10月が訪れます。
もっと言えば、新生活に向けての引っ越し需要が高まる2月、3月まで待つべきです。