不動産売却時は、売主が適正な価格設定を行い、買主が現れるのを待ちます。
しかし、必ずしも最初に設定した売買価格で取引が成立するとは限りません。
場合によっては、良きタイミングで値下げを行わなければいけないこともあります。
今回は、物件の値下げに適したタイミングについて解説します。
媒介契約の更新時
不動産売却においてもっとも一般的で、かつ効果的なタイミングが、売り出しから3ヶ月が経過したタイミングです。
多くの不動産会社との媒介契約期間が3ヶ月に設定されているため、契約更新のタイミングで価格を見直すのがスムーズです。
この時期に値下げを検討すべき最大の理由は、市場の鮮度が落ちるからです。
不動産ポータルサイトなどでは新着物件ほど注目されますが、3ヶ月を過ぎると売れ残り物件という印象を持たれ、問い合わせが急減します。
この段階で価格を5〜10%程度下げることで、改めて価格更新物件として注目を集め、新たな検討層にアピールすることが可能です。
物件の反響が止まったとき
売り出しから1ヶ月が経過した時点で、一度反響をシビアにチェックすることも重要です。
不動産は、公開された直後の1〜2週間がもっとも注目を集めます。
この初動の期間に、ポータルサイトでの閲覧数は多いのに問い合わせや内覧予約が1件も入らない場合、価格が割高であると判断されている可能性が高いです。
具体的には、2週間〜1ヶ月間活動しても具体的な反応がない場合は、早期の価格修正が有効です。
ズルズルと高いまま放置すると、最終的に相場より安く買い叩かれるリスクが高まります。
引っ越しシーズンなどの需要が高まる直前
市場全体の需要が活発になる時期に合わせるのも、戦略的な値下げタイミングです。
不動産業界では、新生活に向けた1月〜3月、および転勤時期の9月〜10月に取引が活発化します。
この需要期に入る直前に価格を下げることで、多くの検討者の検索条件に引っかかる確率が格段にアップします。
例えば予算を“3,000万円以下”で探している層に対し、3,080万円で出していた物件を2,980万円に下げれば、ターゲット層の検索結果に一気に表示されるようになります。
需要期は「少々高くても欲しい」という人も増えますが、同時にライバル物件も増えるため、比較された際に割安感があることが成約への近道です。
まとめ
売主が不動産売却でもっとも強く意識しなければいけないのは、理想の価格で売却することではなく、スピーディーに売買を成立させることです。
そのためには、ある程度の値下げもやむを得ないことがあります。
もし長期間売れない時期が続いてしまったら、買い手に“いわくつき物件”と思われてしまい、さらに売れなくなるというループに入るおそれがあります。