不動産を売却するとき、売主は必ず売買価格を設定しますが、こちらには相場が存在します。
その物件の建つエリアや築年数、間取りなどによってある程度売れる価格は決まっているため、売主は前もってこの価格を把握した上で金額を設定すべきです。
今回は、不動産を相場以下の価格で売却するデメリットについて解説します。
買い手が見つかりにくくなる
明らかに相場より低い価格で不動産を売り出した場合、買い手がなかなか見つからない可能性があります。
多くの買主は、できるだけ安い物件を手に入れたいと考えています。
しかし相場と比べたとき、どう考えても安すぎると判断される場合、「いわくつき物件なのでは?」と思われやすいです。
実際は特に問題がなくても、過去に事故があった物件や、重大な欠陥がある物件と勘違いされてしまうと、買主は購入をためらってしまう可能性が高いです。
手元に残る金額が減る
相場よりも低い価格で不動産を売り出すと、単純に手元に残る金額が減ることも考えられます。
不動産売却時は、不動産会社に支払う仲介手数料だけでなく、さまざまな諸費用がかかります。
例えば印紙代や最低限のリフォーム費用といったものです。
不動産売却後、売主の手元に残るのは、これらの費用をすべて差し引いた金額です。
そのため、ある程度相場に近い適正価格で売り出さなければ、実質的な利益はどんどん目減りします。
もちろん、売ることが最優先で相場よりもかなり低い売買価格に設定した場合、一切手元に利益が残らないことも考えられます。
住み替えに支障が出る
先ほど触れたように、不動産を相場より低い価格で売却すると、売主は手にできる利益が少なくなります。
こちらは、住み替えを目的としている場合、大きな影響が出ます。
不動産を売却し、その後新居を購入して住み替える場合、不動産売却益を新居の購入費用に充てるのが一般的です。
しかし売却によって手元に残る資金が少ないと、その金額だけで購入費用を賄えない可能性が高いです。
また購入費用が不足している場合、再度住宅ローンを組む必要が出てくる可能性もあり、非常に面倒です。
まとめ
不動産を早く売りたいがために、相場以下の売買価格を設定するという方法は、ハッキリ言って悪手です。
安すぎる物件は、買い手に問題があることを疑われやすいです。
もちろん、早めに売却に漕ぎつけたからといって、手元にはそこまで大きな利益が残りません。
とにかく物件を手放すことが目的の場合は構いませんが、ある程度売却益をあてにしているのであれば、多少売却に時間がかかっても適正価格にすべきです。